アメリカからの制裁が続く中国のファーウェイ。未だ「GMS（Google Mobile Service）」と呼ばれるGmailやGoogleマップなどのGoogle謹製アプリを搭載することができず、最新機種のP40シリーズやMate30シリーズでもその状況が続いています。
規制はより厳しくなる一方で、
米、ファーウェイへの圧力強化 半導体供給の「抜け穴」封じ
今までもアメリカ由来の技術が一定以上使われているとされる場合は、新規に取得が不可。今後強化される「間接的な」というのはHUAWEIが直接取り引きしたり製造したりするものではなく、他社が製造した物を買い付けることも含んでいるようです。
なんだかここまで来ると、当初の制裁を通り越して米中経済戦争のわかりやすい標的と化している感じもありますが…
その名も「P30 Pro New Edition」。
いくら同じ製品名をつけているからといって、中身まで変えてしまってはさすがにアメリカも見逃してくれません。
この裏技といえるやり口も果たしてアメリカに通用するのかどうかもわかりませんが…
米当局、対ファーウェイ半導体輸出規制をさらに強化も
「一部で抜け穴と指摘されている問題に対応するため、必要なら規則を修正する用意もあるとの見方を示した」
この「抜け穴」が何を示すのか気になるところです。規制強化の発表もP30 Pro New Editionの発表があった数日後でしたからね。
ともあれ、元と変わってしまってはマズいのでSoCは傘下ハイシリコンのKirin 980のまま。メモリやストレージも従来モデルの上位版を引き継いで8GB RAMと256GB ストレージとなっていて、拡張はされていません。価格は邦貨換算でおよそ9万円弱と、当初のP30 Proよりは2〜3万円程度の値下げとなっているようです。
カラーだけは黒（Black）、メタリックな青のグラデーション（Aurora）の2色を引き継いだ上で、新色のシルバー（Silver Frost）を投入して計3色の展開となる模様。
HUAWEIのドイツのWebページからリークされ、現在のところ発売はヨーロッパのみとなっています。日本での発売は今のところわかりませんし、P30 Proを正規に扱ったのはドコモだけだったので期待はできません。
そもそも日本のキャリアモデルは元のモデルと違って、デュアルSIMに対応しないようになっていました。P30 Proに限った話ではなく、SONYのXperia 1でも同様です。海外モデルに目を向ければDSDV（Dual-SIM Dual-VoLTE）に対応しているのに、国内モデルになった途端SIMカードは1枚だけ。キャリアの囲い込みの意図が透けて見えてとても不愉快な話です。
しかしこのP30 Pro、スペックはとても魅力的です。負荷のかかる携帯ゲームをやることのないあさかぜからすれば型落ちであろうと何であろうと充分すぎる性能です。
何が優秀かって、ちょっと出かける程度ではコンパクトデジカメを持っていく必要のないカメラ性能の高さです。今使っているP20でも優秀さは十二分に感じていますが、P30 Proではもちろんブラッシュアップされてより高性能なカメラ構成になっています。
35mm版換算で27mm相当の4,000万画素＋広角16mm相当2,000万画素＋125mm相当の800万画素の3つに加え、被写界深度測定用のセンサーを加えた4つ構成のレンズ。P20にはなかった防塵防水にも対応していますから、よほど極端な状況下ではない限り撮影ができるわけです。
センサーが見直されてP20よりも暗所に強い設計になった分、直射日光下などのかなり明るい場所では飽和状態になってしまうという弱点もできてしまったようですが…作例を見た限りではそこまで気になるほどではありませんでしたが、最新のiPhoneに比べると確かにその条件だと発色は鮮やかさに欠ける印象です。
「ケータイのカメラなんてしょせん…」
と舐め腐っていたあさかぜですが、いざ某F社の端末を卒業してiPhone 6S Plus、そしてこのHuawei P20と日常のちょっとしたものを撮るには充分すぎるスペックを見せつけられてしまうと、考えを改めることになりました。もちろん本格的な撮影にはちゃんとカメラを持ち出しますけどね。
このカメラ機能のためだけに物欲がふつふつと湧き上がってしまって困っています。
ところで。
New Editionになったところで従来機とスペックが変わらないのであれば、Expansysから在庫で残っているP30 Proをそのまま買えばいいんじゃないかと気が付きました。価格も6万円台後半ぐらいに下がっていますし、送料と関税を入れても（国内で発売されるかどうかさえわからない）New Editionを買うよりも安いのは間違いありません。
＜香港・Expansysの通販画面。消費税と送料を加味してもNew Editionを待つより安いはず＞
ただ問題は間違いなく技適マークがついていないことです。使う側としては何ら問題はないとはいえ、法律に抵触している状態には変わりありませんからね…
総務省は大手通信事業者に圧力をかける前に、この辺のところをうまく運用してくれないものかと思うわけですが…
